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歯科医師リタイヤ65歳 閉院か居抜き売却か、70歳で引退か？
この問題、2025年頃から非常に増えています。何故か？お金を残していない歯科医院経営者が多いからです。

息子や娘に継承したいと思っても、意外に親子はウマが合わなかったり継承する持ち物件の老朽化やテナントに問題があったり、本当に様々なお悩み相談が119番のように頂きますが、ホームページのような読み物の場合は結論ありきの方がいいですよね？

結論、55歳くらいにはどうとでも対応準備できるコンサルと付き合っておくこと

これです。健康な時にとりあえず私のようなコンサルタントと付き合いをしておくこと。
インターネットでは「歯科医師、何歳でリタイヤ？」という記事やコンテンツがたくさんありますが、皆さんが書かない内容から書いていきますので、転ばぬ先の杖として読んで下さい。

もしくは、老後が（今が老後であることもメタ認知して下さい）不安と感じたら、これを読む先生はもうすでに老後の入り口に入っていることを認識して私に頼り始めて下さい。

私は、「50歳は将来」、「55歳は老後の始まり」「60歳は老後」あとは人生のアディショナルタイムと考えています。それくらいの余裕を持って準備はすべきです。もちろん、お金も健康も自信があるのなら読む必要はありません。でも、ほとんどの方はどちらか1つになる傾向が少なからず高いのも事実です。

私が知る限り、歯科医である先生は55歳くらいでもう身体がボロボロです。
皆さん認識していますよね？そうです、歯科医はアスリートなのです。

当たり前のように思っていても、キツイ姿勢、長時間労働、眼精疲労、身体はバッキバキ、休みも短く身体はぜんぜん休まらないのに週末の付き合いや、先生によっては強靭な肝臓でお酒を酒豪のように飲む方もいらっしゃいます。

60歳を迎えて身体に何も疾患を抱えていないなんて、神が与えた無敵な人ですが5年後までにそのままでいられるかどうかは分かりませんよね？
65歳で健康でないのは普通です。70歳の歯科医でこのブログを読んでいたら健康ではない証です。

ですので、事故ってからは遅いですし、事故ってる・患ってる・困りそうなら早く予防をして下さい。
ご存じの通り、歯は欠損しても素晴らしい先生がたが入れ歯やインプラントをしてくれますが、人生はリカバリ―出来ませんから。すぐにでも対応準備が出来るコンサルタントを抱えておきましょう。先生の人生の主治医を作って下さい。

テナントの場合

テナント物件を抱えているのであれば、スケルトン返しにしなくてはいけません。つまりカネが掛かります。
歯科医院のスケルトン返しは一般的な店舗、オフィスより原状回復費用が高くなる事がほとんどです。

20坪：約80万円～200万円
30坪以上；約120万円～300万円以上

テナント階数や設備の撤去費用、業者によってもまったく違います。ボッタくられないように気を付けましょう。
あと気付かない間にテナントオーナーが外国の方に代わっていて、ここでは書けないようなトラブルに合う方もいます。

居抜き売却したい

60歳以降まで長年愛した歯科医院を居抜き売却をするとなると、ご自身の医院の価値が減価償却上ほとんど価値がなくなっていることを知ってください。
残念ながらここで業者を選び間違えて、売るつもりが思わぬ損失を招くこともあります。もちろん詳細はここで書けるわけありません。

そして若い先生は、いくら「患者をそのまま引き渡す」と言っても「いらないです」と言うのがほとんとです。自費率が高ければ高いほど引き継ぎたくないというのが若い先生の本音です。

では、どうやって売却するか？
テナントの場合はオーナー様の了承ありきですが、どこまで医院を改装できるかもあります。古いレントゲン室ではCTレントゲンがサイズ的に入らないケースがあります。配管も古く、そのままではいつ故障するかもしれません。ユニットもメンテナンスが引き継げるかがポイントです。
そうなると、マッチングさせる業者が専門的な知識や適正価格を算定・算出し、売却希望の先生にご説明できるかがポイントなのです。

自宅なのでそのままでいい

これは説明するまでもないですね。そのまま放置か改装するのも自由です。

自宅だけど売りたい・貸したい

これも居抜きと同じで、どのような状況と環境で条件とするかです。これはけっこうトラブルが起こりやすいので10年先を考えたルール決めの必要があります。

売却するのに失敗する先生は業者を何社も連絡してしまうものです。
これはタタキになる可能性をご自分で広げているものです。業者のチカラの入れようにも「何股掛けてるんだ？」と必死にやらなくなりますし中古車じゃないんですから、ただでさえ狭いマーケットです。ろくなことはありません、まずはいつまでに売却したいかなどを予め決めるか、早い段階でゆっくり付き合える業者を作りましょう。

基本的にはすべてにおいて同一の案件に複数の業者を介入させないことです。

もし、ご要望があればお気軽にご相談ください。